1994年設立より一貫して、現地の人びとの力を活かした「緊急期から自立支援」を実施しています。
2022年4月現在、アフガニスタン、パキスタン、シリア難民(トルコ)、日本(東北)で、緊急から復興までの各段階で、きめ細やかな支援活動を行い、設立以降、国連機関や日本政府(外務省)と連携して、世界各地で支援活動を展開。
長年の国際協力分野での貢献が評価され、平成23年度外務大臣表彰を受賞。さらに、平成27年には、世界各地の難民や国内避難民に対し、地道な支援活動を行ってきたことが評価され、第22回読売国際協力賞を受賞しました。
支援は多すぎても少なすぎても効果をあらわしません。また、現場の状況は刻一刻と変化します。「必要とされる支援を、必要とされる人へ確実に届ける」ため、独自の調査とモニタリングにもとづき計画を策定し、見直しを繰り返し、状況に応じた適切な支援を行ないます。
国際スタッフは資金調達とマネジメントに徹し、事業の実施は現地スタッフに大幅に委任します。その創意工夫のもと、現地技術者・有資格者による指導を受け、被支援者が主体的に生活の再建をはかることで地域コミュニティ全体としての再生をめざします。
メディアが映す悲惨な映像は世界の人びとの心を動かしますが、取り上げられることのない地域も数多く存在しています。忘れられた地域に直接足を運んで声を聞き、また、見捨てられがちな社会的弱者に特に目を配り、その時、その場で最も必要とされる支援を行ないます。
人間の生きようとする力、生命力を信じ、被支援者が自らの知識や技術、経験を活かして自らの力でゼロから立ち上がろうとする努力を応援します。自立した生活を取り戻し、それを持続してもらうための必要最低限度のサポートを、長期的な視野をもって行ないます。
事業実施の拠点として現地に事務所を置き、必要物資・資材を現地で調達することで費用を抑えます。また、人材も現地で採用するなど地域のリソースをフルに活用し、その潜在能力を引き出すことで、事業資金の範囲内で最大限の成果をあげます。